次の表は、ある地域の人為起源炭素収支（推定値）の推移を示したものである。これから…
次の表は、ある地域の人為起源炭素収支（推定値）の推移を示したものである。これから確実にいえることとして最も妥当なのはどれか。
なお、表中の数字にあるプラスマイナスは、この範囲内の値であることを示している。例えば、2000年代の1年当たりの量について、「化石燃料燃焼等」の炭素の量が77プラスマイナス4とは、73から81の範囲内の値（整数）であることを示す。（単位：億トン炭素）
【表】区分／1750〜2019年の270年間の総計の量／2000年代（2000〜2009年）の1年当たりの量／2010年代（2010〜2019年）の1年当たりの量
人為起源二酸化炭素排出源（A＝B＋C）のうち 化石燃料燃焼等（B） 4,450プラスマイナス200／77プラスマイナス4／94プラスマイナス5
人為起源二酸化炭素排出源のうち 土地利用変化（C） 2,400プラスマイナス700／14プラスマイナス7／16プラスマイナス7
二酸化炭素吸収源（D＝E＋F）のうち 陸上の吸収（E） 2,300プラスマイナス600／29プラスマイナス8／34プラスマイナス9
二酸化炭素吸収源のうち 海洋の吸収（F） 1,700プラスマイナス200／21プラスマイナス5／25プラスマイナス6
大気中への残留（A－D） 2,850プラスマイナス0／41プラスマイナス0／51プラスマイナス0
- ⑴ 2010年代の1年当たりの量について、「陸上の吸収」の炭素の量が35プラスマイナス0、「海洋の吸収」の炭素の量が26プラスマイナス0、「土地利用変化」の炭素の量が16プラスマイナス1であったとすると、「化石燃料燃焼等」の炭素の量は94プラスマイナス1となる。残る一つの量は、ほかの三つの幅の分だけ幅をもつため、この形には定まりません。
- ⑵ 2000年代の10年間の「化石燃料燃焼等」の炭素の量の総計が730億トン炭素であったとすると、2000年代の10年間の「土地利用変化」は150億トン炭素に確定する。総計が決まっても、内訳の幅は1年ごとの幅の合計より狭くはなりません。
- ⑶ 2000年代、2010年代の「陸上の吸収」と「海洋の吸収」の四つの数値が全て同じであったとすると、2000年代、2010年代共に1年当たりの「二酸化炭素吸収源」の炭素の量は50又は52億トン炭素のいずれかに確定する。四つの範囲が重なる値を調べると成り立つ、正しい内容です。
- ⑷ 1750〜1999年の250年間の「陸上の吸収」の炭素の量の総計は、1,240から2,100億トン炭素の範囲にある。270年間の総計から2000年代以降を引いても、示された範囲には収まりません。
- ⑸ 1750〜2019年の270年間の「二酸化炭素吸収源」の炭素の量の総計は、3,100から4,700億トン炭素の範囲にある。陸上と海洋の総計の幅を足すと、示された範囲より広くなります。
解説
正解は⑶です。四つの数値が全て同じであるとすると、その値は陸上の吸収の二つの範囲と海洋の吸収の二つの範囲に同時に入らなければなりません。2000年代の陸上は21から37、2010年代の陸上は25から43、2000年代の海洋は16から26、2010年代の海洋は19から31ですから、重なるのは25と26だけです。吸収源はこの値の2倍ですから、50億トン炭素または52億トン炭素のいずれかに確定します。
出典：人事院ホームページ（https://www.jinji.go.jp/saiyo/siken/mondairei/mondairei_15.html）を加工して作成