A さん（58 歳、男性）。56 歳の妻と2 人暮らし。脊髄小脳変性症の症状が進…
A さん（58 歳、男性）。56 歳の妻と2 人暮らし。脊髄小脳変性症の症状が進行し、2 週前から地域の専門医療機関に入院しているが、A さんは在宅療養を強く希望している。妻は難病の医療費助成の申請のために保健所に来所し「これから症状がさらに進行することを考えると、通院も難しくなると思います。自宅で面倒をみることができるか心配です」と在宅療養への不安を訴えた。保健師の対応として最も適切なのはどれか。
- ⑴ 難病の医療費助成と介護保険とは併用できないと伝える。難病の医療費助成と介護保険のサービスは併せて利用できます。
- ⑵ 通院ができない場合の在宅療養は困難であることを伝える。訪問診療などで在宅療養は可能であり、困難と断じるのは誤りです。
- ⑶ 在宅療養の決定の際は、A さんの意思より家族の意思を尊重する。療養の場の決定では、まず本人の意思を尊重する必要があります。
- ⑷ 病状の進行に合わせた保健医療福祉サービスが利用できることを説明する。利用できるサービスを具体的に示すことで、見通しが立ち不安が和らぎます。
解説
正解は⑷です。妻の不安は、病状が進んだときに自分たちだけで支えきれるかという点にあります。難病では医療費助成のほか、訪問診療や訪問看護、介護保険のサービスなどを病状に応じて組み合わせられることを具体的に伝えると、見通しが立ち不安が和らぎます。在宅療養は困難と決めつけたり、本人より家族の意思を優先したりする対応は適切ではありません。
出典：厚生労働省ホームページ（https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/topics/tp150511-03.html）を加工して作成