保健センターの助産師は、子育て世代包括支援センター業務ガイドラインの考え方を参考…
次の文を読み51〜53 の問いに答えよ。A さん（22 歳、初産婦、外国籍）。妊娠10 週。夫（30 歳、外国籍、会社員）と2人暮らし。1年前に夫の仕事のため来日した。母子健康手帳の受け取りのため、夫婦でB 市の保健センターに来所した。
保健センターの助産師は、子育て世代包括支援センター業務ガイドラインの考え方を参考に、A さんの支援プランを検討することとなった。A さんは、母国ではなく日本で出産する予定である。支援プランの検討で適切なのはどれか。
- ⑴ 出産予定の病院の助産師と連携して作成する。関係者が連携して作ることが、支援プランの基本になります。
- ⑵ 日本の産育習俗に基づき計画する。本人の文化や意向を尊重して計画することが大切です。
- ⑶ A さんの意見は最後に確認する。本人の意見は、最初から確かめながら作成します。
- ⑷ 初回の評価は出産後に行う。評価は作成後から継続して行っていきます。
解説
正解は⑴です。子育て世代包括支援センターの支援プランは、母子に関わる関係者が連携してつくることが基本であり、出産予定の病院の助産師と情報を共有しながら作成します。日本の産育習俗を押しつけるのではなく本人の文化や意向を尊重し、本人の意見は最初から確かめ、評価は作成後から継続して行っていきます。関係者で情報を共有し、妊娠期から産後まで切れ目なく支える体制をつくります。
出典：厚生労働省ホームページ（https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/topics/tp210416-03_04_05.html）を加工して作成