1 年後、B 社は製品の販路拡大のため、営業職の社員を2 年間の予定で海外に派遣…
次の文を読み38～40 の問いに答えよ。A さん（45 歳、男性）は製造業のB 社で営業職として勤務しており、妻と2 人暮らしである。定期健康診断の結果は、身長175 cm、体重80 kg、BMI 26.1、腹囲80 cm、血圧148/92 mmHg。HbA1c 5.2 %、中性脂肪90 mg/dL、LDL コレステロール136 mg/dL、HDL コレステロール45 mg/dL、血清尿酸値5.5 mg/dL。喫煙歴はなく、飲酒はビール350 mL 程度を1 回/週であり、先々月に産業保健師から減塩について説明を受けた。
1 年後、B 社は製品の販路拡大のため、営業職の社員を2 年間の予定で海外に派遣することにした。A さんは「今回、海外赴任することになりました。血圧が高くて薬を飲み始めました。そのおかげで血圧は下がっていますが、治療が継続できるか心配です」と産業保健師に相談した。相談時の血圧は126/78 mmHg であり、安定していた。産業保健師の対応で適切なのはどれか。 2 つ選べ。
- ⑴ 海外赴任先での服薬内容を指示する。服薬内容を指示するのは主治医の役割で、保健師が行うことではありません。
- ⑵ 血圧治療のセカンドオピニオンを提案する。血圧は安定しており、セカンドオピニオンを提案する状況ではありません。
- ⑶ 海外赴任先の受診可能な医療機関を情報提供する。赴任先で受診できる医療機関を事前に知っておくことが、治療の中断を防ぎます。
- ⑷ 産業医が赴任期間の治療薬を処方すると説明する。赴任期間分の治療薬の処方は主治医が判断するもので、産業医が行うとはいえません。
- ⑸ 赴任中はテレビ会議システムで相談できることを説明する。離れていても相談できる手段を伝えることで、赴任中の不安と治療中断を減らせます。
解説
正解は⑶と⑸です。海外赴任中に治療を続けられるか心配しているAさんに必要なのは、現地で受診できる医療機関の情報と、離れていても相談できる手段です。赴任先の医療事情は国によって大きく違うため、事前に情報を得ておくことが治療の中断を防ぎます。⑴の服薬内容の指示と⑷の処方は主治医の役割で、産業医や保健師が行うものではありません。⑵のセカンドオピニオンは、血圧が安定している現状で提案する必要はありません。
出典：厚生労働省ホームページ（https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/topics/tp260424-03_04_05.html）を加工して作成