令和元年に改訂された地域・職域連携推進ガイドラインにおいて整理された、地域・職域…

• ⑴ 小規模事業場へのアプローチが可能となる。

  産業保健の体制が弱い小規模事業場にも、地域の資源を通じて働きかけられるようになります。
• ⑵ 働く世代に特化した健康支援が可能となる。

  働く世代に特化するという意味になり、地域全体を視野に入れる連携の趣旨と異なります。
• ⑶ 医療機関と事業者が連携した取り組みができる。

  医療機関と事業者の連携は別の枠組みで、ガイドラインが挙げるメリットではありません。
• ⑷ タイムリーなハイリスクアプローチが可能となる。

  タイムリーなハイリスクアプローチは、連携のメリットとして整理されていません。
• ⑸ 地域と職域を含む地域全体の健康課題がより明確に把握できる。

  地域と職域の情報を持ち寄ることで、地域全体の健康課題がより明確になります。

解説

この回を通して解く

同じ単元の問題

• 地域・職域連携推進協議会について正しいのはどれか。
• 初回の会議で取り上げる議題で適切なのはどれか。 2 つ選べ。