A さん（30 歳、女性、アルバイト）は、1 人暮らし。妊娠8 週で妊娠届出のた…
A さん（30 歳、女性、アルバイト）は、1 人暮らし。妊娠8 週で妊娠届出のために、保健センターに来所した。「子どもは産みたいけれど、パートナーとは連絡がとれず出産費用や育児が心配」と話す。実父母は車で1 時間のところに住む。本人は、10 歳代から気分障害があり精神科クリニックに通院し状態は落ち着いている。地区担当保健師のA さんへの支援で、最初に行うのはどれか。
- ⑴ 出産や育児の準備状況を聞き、援助関係を形成する。本人の話を聴いて準備の状況を知り、相談できる関係をつくることが出発点になります。
- ⑵ 通院先の精神科クリニックと連携する。通院先との連携は必要になりますが、本人の同意と信頼関係ができてから進めます。
- ⑶ 出産予定の産婦人科医院と連携する。産婦人科との連携も、本人の状況と意向を聴いたうえで行います。
- ⑷ 経済的支援の相談窓口を紹介する。経済的支援の紹介は有用ですが、関係ができる前では受け止めてもらいにくくなります。
- ⑸ A さんの実父母との調整を行う。実父母との調整は、本人がそれを望むかを確かめてから行います。
解説
正解は⑴です。Aさんはひとり暮らしで、パートナーと連絡が取れず、出産費用や育児に不安を抱えています。支援が必要な状況ですが、まず本人の話を聴いて準備の状況を知り、相談できる相手として受け入れてもらう関係をつくることが出発点になります。関係ができていないうちに⑵〜⑸のように関係機関につないだり家族と調整したりすると、本人の意思を置き去りにしてしまい、その後の支援が続きません。
出典：厚生労働省ホームページ（https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/topics/tp250428-03_04_05.html）を加工して作成